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【宇宙戦争時代】 ロシア・支那 vs. 日本・アメリカ 「軍縮」は「軍靴の音」とともにある。

別に小生はアメリカを全面的に信頼しているわけでもなければいわゆる従米・媚米でもない。はっきり申せば国務省や通商代表部に対しては、事情知らざる民族右翼以上の怨念と敵意を抱いている。しかし、現状、宇宙戦争時代に組む相手として、それ相応の国力と開発実績を持っている相手として、なるべくマシな相手・・・・となると、アメリカしかないと考察せざるを得ない。

ロシアなんぞを仲間に入れるからこういうことになる。

ISS飛行士「人質」露が脅迫 米追加制裁への報復示唆
http://www.iza.ne.jp/kiji/life/news/140501/lif14050114130009-n1.html

ウクライナ情勢をめぐる米露の対立が、国際宇宙ステーション(ISS)の運営に重大な影響を及ぼす懸念が出てきた。米国の追加制裁発動に激怒したロシアは、ISSに滞在する米国人宇宙飛行士を“人質”とする報復措置をちらつかせ、恫喝(どうかつ)した。ISSへの飛行士の送迎はロシアの宇宙船ソユーズが一手に引き受けており、有人宇宙船を持たない米国への揺さぶりだ。日本への報復もほのめかしている。現在、ISSで船長を務める若田光一さん(50)や米国人飛行士が取り残されることはあり得ないとしても、対立が一段と激化すれば、ISSでの協力関係が決裂する可能性も否定できない。

「制裁がロシアのロケット製造部門への打撃を狙ったものなら、ISSに滞在している米国の宇宙飛行士が危険にさらされることになるだろう」
ロシアのドミトリー・ロゴージン副首相(50)は4月29日、自国に併合したウクライナ南部クリミアで、インタファクス通信にこう語った。フランス通信(AFP)などが伝えた。さらに副首相は「制裁というものは常にブーメランだ。投げた側に痛々しく命中する」と、報復を示唆した。

ロシアを怒らせたのは、バラク・オバマ米大統領(52)が28日に発表した追加制裁だ。ウラジーミル・プーチン露大統領(61)の側近ら7人の在米資産の凍結などに加え、「ロシア国防産業の助けになり得る先端技術の輸出許可申請を拒否する」と明記した。

この制裁に、セルゲイ・リャブコフ外務次官は29日、ロシアのネットメディアとのインタビューで、米国の追加制裁措置は「痛手だ」と率直に認めた上で、「ハイテク製品の供給停止は、1949年に西側諸国が構築した『鉄のカーテン』政策の再来だ」と、強く非難。ロシア政府関係者らへのビザ発給停止の制裁を決めた日本に対しても「報復措置なしでは済まさない」と明言した。

1998年に建設が始まったISSは米・露・日本・欧州・カナダの主要15カ国で共同運営。2011年の米スペースシャトルの退役後の人員輸送手段は、ソユーズしかなく、米国は1席当たり約7000万ドル(約72億円)の大金をロシアに支払っている。

米航空宇宙局(NASA)は4月2日に、ロシアによるクリミア併合の制裁措置として、ロシア当局者との接触を禁じるなど宇宙開発分野での協力の停止を決めた。もっとも、ISSの運営は“米露同舟”の強い相互依存関係にあり、対象外でこれまで通りの協力が続いてきた。(以下略)

(2014.5.1 14:13 イザ! 産経デジタル)



理想は日本独自の有人往還宇宙船と宇宙ステーションを建造することである。14兆円ぐらいでできんもんかと。

  ◇       ◇       ◇

さて、当たり前のことだが、地上で「ならず者」は宇宙へ行っても「ならず者」であり、地上で「拉致や侵略・略奪を繰り返す者」は宇宙へ行っても「拉致や侵略・略奪を繰り返す者」であり、地上で「遊び半分で生き物を殺す者」は宇宙へ行っても「遊び半分で生き物を殺す者」であり、地上で「環境破壊・環境汚染を行ってホッタラカシの者」は宇宙へ行っても「環境破壊・環境汚染を行ってホッタラカシの者」である。正に『三つ子の魂百まで』、そして今後、三つ子の魂は千まで、万まで、宇宙にまで、ということが明らかになるであろう。ソイツの宇宙での立ち振る舞いは、ソイツの地上における本籍地(国柄、土地柄)を知れば良くも悪くも「あぁ、なるほど、やっぱりなぁ」と判るというもので、これは『お里が知れる』という。

とりあえず、支那ヒトモドキ・朝鮮ヒトモドキ等の非人による環境汚染は「地上」に留めておきたいものであったが、これに関しては既に手遅れである事実は認めざるを得ず、今後は支那ヒトモドキ・朝鮮ヒトモドキ等の非人によるこれ以上の「宇宙汚染」を阻止しなければならない。

超高速で飛ぶ「宇宙ごみ」 米に情報提供、安保協力深化
http://sankei.jp.msn.com/science/news/140508/scn14050811360002-n1.htm

日米両政府は5月6日、宇宙空間を漂う「宇宙ごみ」に関する情報を、宇宙航空研究開発機構(JAXA)から米戦略軍に提供することで合意、体制構築に向けた文書を交わした。これまで米側が一方的に提供してきた情報を、日本側からも恒常的に供与する仕組みが初めて整う。日米関係筋が明らかにした。

宇宙はサイバーと並ぶ国家安全保障の新しい領域。両政府は今回の合意を足掛かりに宇宙分野での情報共有を進め、将来的には防衛省から米側への情報提供体制も整備するなど、より重層的で広範な安全保障協力に深化させたい考えだ。

両政府は宇宙分野の協力策を話し合う第2回包括対話を9日にワシントンで開くことも決めた。宇宙ごみの監視協力のほか、3月に初めて実施した宇宙を利用する海洋監視の机上演習の成果を踏まえ、今後の取り組みを協議する。

宇宙には運用を終えた人工衛星やロケットの部品など、無数の宇宙ごみが秒速7~8キロの超高速で飛んでいる。総数は2007年の中国による衛星破壊実験で飛躍的に増加、運用中の衛星に衝突する危険もあり、宇宙での活動の障害となっている。

JAXAは財団法人「日本宇宙フォーラム」が管理する岡山県井原市の光学望遠鏡と、岡山県鏡野町(かがみのちょう)のレーダーで宇宙ごみを観測、解析している。合意により、米側のレーダー網では位置的に捕捉しにくい宇宙ごみの軌道などに関する情報を米側に迅速に提供することが可能になる。

宇宙ごみの監視をめぐり両政府は昨年(2013年)5月、米側からの情報提供に関する取り決めを締結。日本側からの情報供与についても検討を進めていた。

日本政府は宇宙ごみの情報を米国に提供する今回の合意を、相互補完的な日米安全保障協力への布石と位置づけている。「片務的」と指摘される同盟関係からの脱却を目指す安倍晋三首相の姿勢が背景にあり、宇宙は日本が貢献できる重要な分野になるとみている。

宇宙開発をロシアとともに先導してきた米国は財政難に直面。一方で中国は昨年、無人探査機の月面着陸を成功させるなど米露を猛追している。(以下略)

(2014.5.8 11:36 MSN産経ニュース)



「宇宙戦争」というと、陸・海・空に次ぐ第四の軍種「宇宙軍」ができるのか?と思うかもしれないが、小生は戦場がどこであろうと、そこにおける人的動力の主力は陸軍(地上軍)であると考える。こと日本においては、今後の「宇宙戦争」の有無にかかわらず、陸軍(地上軍)の大幅増強が必要である。

その手始めに、日本が反日マスメディアの発する「世界的時流」や「(国籍不明の)社会の声」に流されてこれまで批准してきた軍縮条約・軍縮協定・兵器制限協定の類は全て破棄するのが良い。クラスター弾に関するオスロ条約などがそうである。「軍縮」こそ「軍靴の音」であり、戦後の軍縮史上、「軍縮」こそ「ロシアへの配慮と服従への歩を進めること」だからである。ロシアも支那も拘束されない軍縮条約・軍縮協定・兵器制限協定になぜ日本が拘束されなければいけないのか。

たとえば生物化学武装について。昨今、核武装論はよく聞こえてくるが、生物化学武装論はほとんど聞かれない。なぜか? 「軍縮」のタマモノか? それとも「地下鉄サリン事件」でオジケづいたか? 日本人! 日本は核武装よりも先ず全軍全部隊において生物化学武装(同時に生物化学防護)を進めるほうが良いと小生は考えている。





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